一橋生専用時間割アプリ「バシコマ」 新入生をターゲットに普及目指す

昨年11月、一橋生専用の時間割アプリ「バシコマ」がリリースされた。本学に特化した時間割アプリの登場は初となり、大きな注目を集めている。そこで、開発者の一人、竹内昭広さん(商3)に、学生ならではの視点を活かした機能や設計、そして今後について、話を伺った。

SDS学部長・研究科長インタビュー 渡部敏明教授

 今年4月、ソーシャル・デ―タサイエンス学部・研究科(以下、SDS)がいよいよ本学に開設される。当紙では、SDS設置までの取り組みと今後の展望について、渡部敏明教授(ソーシャル・データサイエンス学部長・研究科長)にお話を伺った。

一橋祭運営委員会やKODAIRA祭実行委員会など、一部の学生団体の活動資金は、学生らから集められた「自治団体連合費」によって賄われている。しかし、新型コロナウイルスの流行により、同費の納入率は低下の一途をたどっている。当紙では、自治団体連合費の現状と納入率上昇のための取り組みについて、2022年度学部協議会の中山凛会長(法4)にお話を伺った。

一橋名鑑サービス開始 本学の情報一元化目指す

2023年4月1日、情報サイト「一橋名鑑」が開設された。同サイトは、本学に関する情報の一元化を目指すもので、本学の学生団体である澁澤塾が運営する。今回は運営団体の澁澤塾の担当者の方に、一橋名鑑開設までの裏側のお話を伺った。

昨年9月16日、本学と沖縄科学技術大学院大学(OIST)が共同プレスリリースにて、「OIST-一橋インターンシップ・プログラム」の立ち上げを発表した。本学大学院経営管理研究科国際企業戦略専攻(ICS)で経営学を学ぶ学生のうち有志が参加し、 市場調査やマーケティング戦略といったビジネスの面から科学技術の事業化に取り組む。本紙では、笠井直子先生(ICS特任助教)と参加学生2名に取材し、当プログラムの内容やその魅力に迫った。

加藤ゼミ記事削除要求 毎日新聞社、ゼミ側に謝罪

1月15日、毎日新聞政治プレミアにて、同紙大貫智子記者による政治コラム、「韓国文化を楽しむなら加害の歴史に向き合うべきか」が公開された。当コラムは、本学の加藤圭木ゼミの学生が出版した書籍や、それに関連したイベントについて批判したもの。加藤ゼミは、当該記事の掲載にあたって事前に直接の取材が一切なかったことなどを理由に毎日新聞社への抗議を行い、2月11日、当該記事が削除された。

本年9月1日、野口貴公美副学長(広報、ダイバーシティ担当)の就任が、本学ウェブサイト上で公開された。野口副学長は、本学法学部卒業、法学研究科博士課程修了後、2016年より本学法学部・法学研究科教授に就任。行政法を専門としている。

2021年度進路状況公開 就職活動は早期化・長期化 オンライン就活の影響は?

本学キャリア支援室がまとめた、2021年度本学学部卒業生の進路状況が明らかになった。就職者数を就職希望者数で割った就職率は95.8%で、昨年度から1.1%減少したものの大きな変化はなかった。卒業生1028人のうち、就職は862人、大学院等進学は67人だった。

学食パス、アプリ移行  導入3か月、今後の課題は? 11月からは「ばしPay」も

本学生活協同組合(以下生協)は9月1日、「学食パス」を「生協電子マネー」に移行した。加えて、11月1日には「ばしPay」を導入した。本紙は、移行の詳細や今後の課題について、小岩輝代さん(本学生協専務理事)にお話を伺った。

四学部合同講義  特色ある講義で、学びの魅力伝える

一橋祭恒例企画である「四学部合同講義」が本館31教室にて2日目に行われた。 今回のテーマはSDGs(持続可能な開発目標)。四学部を代表する4名の教員がそれぞれ講義を行い、講義の最後には参加者との自由な質疑応答が交わされた。当企画は、 受験生をはじめとする学外の方が本学の講義を体験する貴重な機会となった。