作家と読者、奏者と聴き手。両者をつなぐ「間に立つ人」なしでは、私たちはどんなコンテンツも楽しむことはできない。それぞれ本・音楽業界で「間に立つ人」として活動する内沼晋太郎さん（平15商）とレジーさん（平16商）に話を聞いた。
「パンは噛み応えが大事なんですよ」と言い、深澤英隆教授（社会学研究科）はお昼のパンをちぎる。フランスパンにハムとレタスを挟んだシンプルなサンドイッチは、国立駅nonowaで購入したものだ。東ドイツの食堂車のティーセットで淹れた紅茶とパンをお供に、お昼はもっぱら研究室で過ごす。「昔は外に食べに行っていたんですけど、国立マダムが苦手でね」
今年度、商学研究科と国際企業戦略研究科（ICS）が統合され、経営管理研究科（HUB）が新設された。国際競争力のあるビジネス・スクールを目標としており、MBA教育の拡充が進んでいる。
2月23日、本学学長選考会議は蓼沼宏一学長の再任を発表した。任期は2018年12月から2年間。
本学では2017年度から4学期制導入やカリキュラム改革が行われた。本紙は全学の教員のうち284人を対象にアンケート調査を実施。53人（全体の約18％）から回答を得た。集計結果は賛否両論に分かれており、改革初年度ということもあってか是非をはっきりさせない回答も多かった。
2017年度から4学期制が導入されたが、その目的の一つに学生の短期留学の促進がある。効果はどこまで発揮されたのだろうか。国際教育センター長の阿部仁准教授に話を聞いた。
社会学研究科内ワーキンググループによる一橋大学キャンパス内差別実態調査の結果が明らかになった。調査は昨年10月から11月にかけて実施され、有効回答者数は1007。うち39.2％がジェンダーや性、人種やエスニシティに関する差別やハラスメントを学内で経験したと回答した。今後は調査結果をハラスメント対策委員会に報告し、ハラスメント防止ガイドラインの改定を求めるという。
2017年度の自治団体連合費（自団連費）の配分額が学部協議会から公表された。配分額の公表は2011年度以来で、6年ぶり。
3月9日、一般入試前期日程の合格発表が行われた。合格者は870人（商学部262人、経済学部213人、法学部163人、社会学部232人）。あいにくの雨模様だったが、自身の合格を現地で確かめようとする多くの受験生が国立キャンパスを訪れた。見事に合格を勝ち取った受験生に話を聞いた。
